最近、アメリカのトランプ大統領が関税！関税！と政策を実行していますが、周りに大きく影響しているのが中国への関税引き上げですよね。
これにより、中国で製造しているメーカーが大打撃を受けているわけで、ゲーム業界のハードウェア会社も例外ではありません。
でも、トランプ大統領は更に「25％に引き上げるぜ！」と言っていまして、それがどうなるのかがG20で決まると言われていましたが。
その前に、任天堂さん、ソニーさん、マイクロソフトさんの3社が連名で、関税引き上げ反対の書簡を送ったそうですぜ( ﾟДﾟ)
任天堂、ソニー、マイクロソフトの3社が、対中国関税引き上げ政策に反対
普段ライバル関係である任天堂さん、ソニーさん、マイクロソフトさんの3社ですが、生産拠点はどの会社も
中国
がメインとなっており。
2018年は、約96%の家庭用ゲーム機が中国で作られ、アメリカに輸出されていたそうです。
そんな中、トランプ大統領が、
中国からの3000億ドル分の輸入品に最大25％の追加関税
を検討している動きを見せていましたが、この中には、ゲーム機やコントローラなどなども含まれていました。
もし本当に関税引き上げをされることになったら、
・ゲーム機の値段が高くなり、消費者も開発者も製造者も小売業者にも悪影響となる
・それにより、雇用にも影響がでてくる
・ゲームが売れにくくなることで、ゲーム業界とその他分野の革新を停滞させる
というような影響が出てくるということで、ゲーム業界は3社連名で関税引き上げに反対する書簡を送ったそうですな。
普段は、スペックが凄いぞ！機能が凄いぞ！と争っている3社ですけれども、こうしてみると、お互いの力を認めあっていて。
協力するときはしっかりと協力するんだなという感じに見えなくもないですね( ´ ▽ ` )
まあ、それはいいとして、実際に関税が引き上げとなったら相当な大打撃なわけですが、ついさっき、こんなニュースが出ていましたな。
米中の貿易戦争が一時休戦になるっぽい
G20でどうなるかが決まると言われていた関税引き上げの話ですが、ここにきて
一時休戦
という形になるような話が出ていますね。
中国がアメリカの会談に応じた際、その見返りとして、追加関税の「第4弾」を延期してあげようって感じみたいですが。
ただ、もしもその会談の内容がイマイチだったら、実施します・・・となっているようです(；・∀・)
まあ、トランプ大統領のことですから、周りが何を言っても実施するときはしちゃうでしょうし。
任天堂さん、ソニーさん、マイクロソフトさんの今回の声明も、どうでもいい！って感じになりそうですが。
とりあえずは、
6ヶ月は一時休戦が続く
のではないかと言われていますので、その間に対策を考える必要がありそうですな。
任天堂さんはニンテンドースイッチの生産拠点を移している話がありましたが。
他のメーカーも移したりするのかな？
どういう動きをするのか・・・明日からのG20を見ておきましょ！
あとがきっくす
中国側は対抗するぞ！って言っていましたし、今回の会談もそこまでいい結果にならない可能性は高いですよね(；・∀・)
もし、普通に追加関税が実施されるとなったら、やっぱりゲーム機などが値上げされたりするのかな。
それに便乗して、タイトルも値上げしたりして・・・。
まあ、最近はそういう関税をかけるなどの動きでドル安になってきているので、PCとかの購入を考えたほうがいいのかもね。